ひと夏をかけて取り組む ─日本経済論ディベート
日本経済をテーマとして関東・関西の大学が参加している渋沢栄一杯ディベートリーグ(毎年10月に東京で開催、北海道からの参加は北星のみ)に北星ディベートチームとして出場する授業です。ディベートの準備に学年を超えてチームとして取り組み、大学生らしい知的な夏を過ごすことで、経済を自発的に深く学び、資料・統計の意味を読み取る力やプレゼンテーション能力を磨くことができます。全国の他大学の学生と同じテーマに半年間をかけて取り組んだ者同士として深く交流することができる(卒業してからもお互いの結婚式に駆けつけたりしているようです)のも、この授業の魅力のひとつです。
2025年大会では、北星は肯定・否定両チームとも勝利しました。評価点で惜しくも関西学院大学には及ばなかったものの、7年ぶり2度目の準優勝をし、北星の学生が大会MVPを獲得しました。
これまでの大会テーマ(北星の参加以降のみ)
- 2008 非正規雇用の正社員化は日本経済にとってプラスか
- 2009 日本は農産物の貿易自由化を促進すべきか
- 2010 環境税(炭素税)導入は日本経済にとってプラスか
- 2011 日本企業が製造拠点を海外に移転することは日本経済にとってプラスか
- 2012 日銀がおこなった量的緩和政策は日本経済にとってプラスであったか
- 2013 日本企業はCSR活動を推進すべきか
- 2014 田中角栄『日本列島改造論』は日本経済にとってプラスであったか
- 2015 株主重視のコーポレートガバナンス改革を推進することは日本経済にとってプラスか
- 2016 日本は外国人労働者の受け入れを推進すべきか
- 2017 日本は財政健全化を進めてプライマリーバランスを5年後までに黒字化するべきか
- 2018 (2009年大会と同テーマを再び扱う)
- 2019 日本版ビッグバンは日本経済にとってプラスであったか
- 2020 国鉄分割民営化は日本経済にとってプラスであったか
- 2021 雇用・労働の規制緩和を推進することは日本経済にとってプラスか
- 2022 脱炭素化を推進することは日本経済にとってプラスか
- 2023 日本銀行の「量的・質的金融緩和」政策は日本経済にとってプラスであったか
- 2024 1990年代以降の株主重視のコーポレート・ガバナンス改革は日本経済にとってプラスか
- 2025 減反政策は日本経済にとってプラスか
- 2026 製造業の国内回帰は日本経済にとってプラスか
- 樫原 さん
2025年のテーマは「減反政策は日本経済にとってプラスである」。ちょうど「令和の米騒動」の時期で、タイムリーなテーマに歴史を踏まえて取り組むこととなりました。
私たちは肯定チームで、世論の流れから当初は不利かと思っていましたが、検討していくうちに、政策には理由があり、そう単純ではないことに気付きました。学内の図書館だけでは足りずに他大学まで足を運んで調べるなどして準備を重ねました。日々わかることが増えていくのを実感し、考えを仲間と共有していくことが楽しいと思えたので、ひと夏をかけて取り組むことが苦痛ではありませんでした。
本番に向けては、チームとしてのレベルを上げるため、一人ひとりが力を出し切れるように声かけすることを意識していました。結果は準優勝、個人としては大会MVPを受賞しました。ディベートをやって良かったのは、学んだことを実践できる機会があるということです。この経験は社会に出てからも生かせると思います。
- 吉田 さん
私たちの代のテーマはコーポレートガバナンス改革でした。金融関係の用語などを調べるところから始めるのは大変でしたが、一つの問題を様々な角度から調べるのは新鮮でした。夏におこなった練習試合では、試合後の感想戦での意見交換が刺激になり、反省点も認識できました。本大会当日は、前泊していたホテルで朝まで反駁資料の手直しに追われましたが、試合では冷静に話すことができました。ディベートに取り組む中で、多くの金融の知識を得られました。また、相手の話にしっかりと耳を傾けたうえで話すということが身に付いたと思います。

