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大学院

Graduate School

経済学研究科

Graduate School of Economics

 

経済学研究科

経済学研究科は、日本における急激な経済環境の変化によってもたらされた北海道経済への影響と課題を解決するため、地域の後押しを受けて、高度な専門的人材育成を目標に掲げて2001年に設置されました。
現在、グローバル化した中で、日本経済が直面する諸課題や企業の経営環境の変化に起因する諸問題が相互に関連して生じています。それらの解決の糸口を探すために、経済現象や企業経営の本質を多様な角度から分析・評価できる高度な研究能力を備えた人材がますます必要とされます。
経済学研究科では、上記のような諸課題や諸問題に対応できる能力を持つ人材の育成のために、経済学のみならず経営学に関する科目を設置して多様なニーズに対応し、昼夜開講制によりフレキシブルに研究を推進する機会を設け院生一人一人の専門的能力の向上に貢献できるよう配慮しています。

専攻紹介

致大连外国语大学的各位同学(姉妹校の大連外国語大学から本学を目指す方のためのページです)

 


ディプロマ・ポリシー

  1. 経済現象あるいは企業経営の本質を様々な角度から分析できる高度な研究能力と実践的能力を有している。
  2. 経済学の領域においては、経済現象を理論的・歴史的・統計的手法を用いて分析できる専門的知識と実践的能力を有している。
  3. 企業経営の領域においては、企業組織や戦略、マーケティング、あるいは会計や金融の専門的知識を身に付け、グローバル化に伴う経営問題を解決できる実践的な能力を有している。

研究科長メッセージ

当研究科は、平成13(2001)年に開設され、以来内外から幅広い研究テーマを有する院生を迎え、会社員や自営業(起業家)、教員・研究者などを社会へ輩出し現在に至っています。

学部レヴェルとは一線を画した高度の専門的教育、研究を行なうことにより、道内経済への国際的視野を備えた有為の人材供給を果たし、同時に博士後期課程進学希望者に対する研究指導を行なうことにより、学問分野への貢献を果たすことも目指しています。カリキュラムは「経済理論・経済史系」と「地域経済・応用経済系」の2系列に分けていますが、近年は後者の中に経営・商学・会計・情報科学の各分野のスタッフ充実を図り、実態としては経済・経営学研究科としての内実を深化させています。純学問的な領域のみならず、企業社会において高度な専門性を持った人材として活躍しうる能力を身につけるための教育の充実を行なっています。

経済学の領域は、理論・政策・歴史系など多様な研究領域を包摂しており、大学院生の問題関心も多岐にわたります。当研究科は多分野にわたる教員を有し、学習、研究を通じ個々の問題関心を深め、将来に向けた成果をあげる事が可能なカリキュラムを提供しています。

経済学研究科長 原島 正衛 教授

経済学研究科長 原島 正衛 教授

HARASHIMA, Masae

研究科長プロフィール

研究分野は欧州経済論、オランダ社会経済史。特に、第二次世界大戦後のオランダの社会経済の展開と欧州統合との関連を研究。戦後欧州の移民、家族制度にも関心がある。主な担当科目はヨーロッパ経済論、演習など。主な著書(論文)には『欧州統合と移民政策』(共著、(財)国際問題研究所, 1994)、『世界の歴史と文化 — ベルギー・オランダ』(共著、新潮社 1995年)、『Dutch Agricultural Development after the war』(単著, 『北星論集』 2013)などがある。文具収集、旅行が趣味。万年筆をこよなく愛する。

 

 

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