全学科
【2020年度入学生】
※1：納入期限は、入学試験の形態により異なりますので、入学試験要項でご確認ください。
※2：新入学生の納入期限は3月31日となります。
※3：２年次編入学生は3,120円、3年次編入学生は2,080円を、入学年度に徴収いたします。
★編入学生の学費は、編入学年次にかかわらず、１年次の学費が適用されます。なお、北星学園大学短期大学部の卒業生は、入学金の2分の1相当額が免除になります。
実習費・課程履修費
授業料以外に、履修科目によって次の実習費または課程履修費の納入を必要とします。
【2020年度入学生】
※卒業要件に算入される他学部・他学科専門教育科目として上記科目を履修する場合も、徴収対象となります。
全学科
【2020年度入学生】
| 費用・費目 |
1年次 |
2年次 |
| 入学一時金 |
入学金 |
210,000 |
－ |
| 教育充実費 |
65,000 |
－ |
| 小計（納入期限:※1） |
275,000 |
－ |
| 第1期（前期） |
授業料 |
355,000 |
390,000 |
| 教育充実費 |
－ |
70,000 |
| 大学後援会費 |
20,000 |
20,000 |
| 学生自治会費 |
4,000 |
4,000 |
| 学生医療互助会費 |
7,000 |
6,000 |
| 同窓会費 |
20,000 |
－ |
| 学生教育研究災害傷害保険費 |
2,080 |
－ |
| 小計(納入期限:4月30日※2） |
408,080 |
490,000 |
| 第2期（後期） |
授業料 |
355,000 |
390,000 |
| 教育充実費 |
65,000 |
70,000 |
| 小計(納入期限:10月31日） |
420,000 |
460,000 |
| 合 計 |
1,103,080 |
950,000 |
※1：納入期限は、入学試験の形態により異なりますので、入学試験要項でご確認ください。
※2：新入学生の納入期限は3月31日となります。
★１年次第１期（前期）に宿泊オリエンテーション費10,700円の納入を必要とします。(全学科）
実習費・課程履修費
授業料以外に、履修科目によって次の実習費または課程履修費の納入を必要とします。
| 学部・学科 |
実習費・課程履修費 |
開講年次 |
授業科目名 |
金額 |
| 短期大学部 英文学科 |
英文学科課程履修費 |
1年次 |
スタディ・スキルⅠ |
12,000 |
| 2年次 |
スタディ・スキルⅡ |
12,000 |
※４技能「聴く・話す・読む・書く」を総合的に測定する機能として、全学年を対象にケンブリッジ英検を実施します。
※卒業要件に算入される他学科専門教育科目として上記科目を履修する場合も、徴収対象となります。
修士課程
一般入学、リカレント入学とも共通です。
【2020年度入学生】
| 費用・費目 |
1年次 |
2年次 |
| 入学金 |
● 100,000 |
－ |
| 教育充実費 |
● 50,000 |
50,000 |
| 授業料 |
650,000 |
650,000 |
| 学生教育研究災害傷害保険費 |
2,080 |
－ |
| 合計 |
802,080 |
700,000 |
※●印は入学一時金となります。
※授業料は2回に分けて納入することができます。
※学生教育研究災害傷害保険費は第１期授業料と併せて納入していただきます。
★北星学園大学の卒業生は、入学金を全額免除されます。
★修士課程の院生に、学費を３年または４年かけて納入する長期履修制度があります。
実習費・課程履修費
授業料以外に、履修科目によって次の実習費の納入を必要とします。
【2020年度】
| 心理実践実習費 |
心理実践実習Ⅱ |
45,000 |
| 心理実践実習Ⅳ |
90,000 |
博士〔後期〕課程
一般入学、リカレント入学とも共通です。
【2020年度入学生】
| 費用・費目 |
1年次 |
2年次 |
3年次 |
| 入学金 |
● 100,000 |
－ |
－ |
| 教育充実費 |
● 50,000 |
50,000 |
50,000 |
| 授業料 |
650,000 |
650,000 |
650,000 |
| 学生教育研究災害傷害保険費 |
3,120 |
－ |
－ |
| 合計 |
803,120 |
700,000 |
700,000 |
※●印は入学一時金となります。
※納入期限は、入学試験要項でご確認ください。
※授業料は2回に分けて納入することができます。
※学生教育研究災害傷害保険費は第１期授業料と併せて納入していただきます。
★博士（後期）課程の院生に、入学後3年間に限り、願い出により入学金、教育充実費、授業料の2分の1相当額を減免する制度があります。
