研究活動・研究支援
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研究支援について
研究支援体制について
研究支援課（第1研究棟2階）
各専任教員用にメールボックスを備えています。メールボックスには専任教員宛の郵便物などを投函します。 主に以下の機器を備えています。 打ち合わせや研究活動のために会議室・共同研究室（全10室 収容定員12名～54名）を利用できます。 共同研究活動等のためのスペースで、以下の設備があります。 大学より配分される個人研究費です。研究遂行に必要な場合に支出することができます。 大学より配分される学内研究費です。研究遂行に必要な場合に支出することができます。 科研費に採択されるなど優れた研究成果を上げている教員が、個人研究費や科研費を財源として、授業等教育業務の負担を減らすことにより、研究に専念できる時間を拡充しより一層研究を推進することを目的としています。
スタッフ4名体制で教員の研究支援や人事に関する事務を行っています。
主な業務は、学内研究費の執行及び管理、科学研究費助成事業等外部資金の執行・管理及び獲得支援、北星論集の発行など研究活動の支援と教員の採用・昇格・国内外研修・サバティカルなどの人事に関する業務です。
利用時間 平日
08:30～17:00（昼休み11:30～12:30）
施設について
研究棟
第1研究棟、第2研究棟があります。研究棟には研究室や教材印刷室、研究支援課窓口などがあります。研究室
＊学内の共用部では無線LANを利用できます。
メールボックス室
教材等印刷室
「カラー対応コピー機（マイクロスキャナ機能付き）、リソグラフ印刷機、オルフィス印刷機、電動裁断機、電動パンチ、シュレッダー、丁号機、紙折り機、封函機、非接触スキャナ」会議室・共同研究室
総合研究センター
「共用パソコンコーナー（フィルムスキャナ、OMR など）、雑誌、新聞新刊コーナー、ミーティングスペース、コピー機、シュレッダー」
学内研究費について
個人研究費
通常専任：50万 特別専任：30万
（支給条件：研究計画・研究活動自己点検評価報告を提出）
（支給条件：１０万円以内は学部長承認、１０万円超え教員評価委員会の承認が必要）
上限10万
（支給条件：翌年度研究成果発表）
基盤研究（S）（A）（B）：30万
挑戦的研究（開拓）：30万
基盤研究（C）：20万
挑戦的研究（萌芽）：20万
若手研究：20万
研究活動スタート支援：10万
（支給条件：科研費に研究代表者で応募しA判定で不採択となった場合申請可能。）
上限45万/1年度
国内開催上限15万/1件
国外開催上限30万/1件
（支給条件：過去2年度に学会発表または論文発表している者）
上限60％かつ50万/1回/1年度
（支給条件：査読のあるもの）
上限10万（若手は+10万）
（支給条件：新規採用者）
バイアウト最少額1件分相当額
（支給条件：直接経費500万以上の科研費研究代表者、2件以上バイアウト制度利用）
特定研究費
（一般）：上限50万
プロジェクト研究：上限100万
（支給条件：複数の研究者による研究組織翌年度論文発表）
（支給条件：日本私立学校振興・共済事業団 学術研究振興基金応募要領による）
1日5時間、5日まで全額
（支給条件：科研費申請者）
研究支援制度について
バイアウト制度
個人研究費などを使って授業代行者を雇用できます。ただし、教育の質を落とすことのないよう学科・部門とのコンセンサスを得ること、教務的なプロセスはほかの非常勤講師等と同じであることが求められます。
科研費獲得支援
科研費公募時に、外部業者による研究計画調書支援サービスに申し込むことができます。支援は「調書添削」と、調書作成にあたっての「面談」です。
教員個人による費用負担は発生しません。
過去に本学専任教員が代表者として採択された科研費課題の研究計画調書を閲覧できる制度です。閲覧は学内専任教員に限定しており、そのうち閲覧を希望する者のみが都度申込により許可を受けて閲覧します。
※自身の調書を閲覧対象とするかどうかは作成教員の自由です。
調書は総合研究センター運営委員会により作成された制度要項に従い管理されます。
