学びの特色
現在、グローバル化した中で、日本経済が直面する諸課題や企業の経営環境の変化に起因する諸問題が相互に関連して生じています。それらの解決の糸口を探すために、経済現象や企業経営の本質を多様な角度から分析・評価できる高度な研究能力を備えた人材がますます必要とされます。
経済学専攻では、高度な研究能力を備えた専門家や専門的職業人の育成を目的としています。そのため経済学のみならず経営学に関する科目を設置し、高度な研究を可能としています。また、大学院進学を希望する優秀なものに対して、大学院入学前に先取り科目等履修生として大学院科目の履修を認める制度、あわせて特に優れた業績をあげた学生に対して、1年間での学位修得を認める早期修了制度があります。
致大连外国语大学的各位同学(姉妹校の大連外国語大学から本学を目指す方のためのページです)
研究科長メッセージ
当研究科は、2001年に開設されました。以来、内外から院生を受け入れ、ビジネス・パーソンや自営業(起業家)、教員・研究者などを社会へ輩出してきました。一人またはごく少人数の大学院生と教員とが対面して、学部とは一線を画した専門的教育、研究を行なうことにより、基礎から応用、実践的知識までを幅広く学べる体制を提供しています。
カリキュラムは、理論経済、応用経済(金融・証券)、経済史、経営学、商学、会計学、情報科学の分野から構成されますが、大学院生個々の興味・関心に応じて、自由度の高い科目選択が可能になっています。また少人数であるがゆえの利点を活かし、授業時間帯の設定もフレキシブルになっています。
また、当研究科では、当学部学生が在学中に当研究科の科目を先取り履修した場合に修士課程の標準修業年限2年のところ1年で課程修了できる早期修了制度のほか、職業人などが余暇を活用し最長4年で修了できる長期履修制度も用意しており、ライフプラン、キャリアプランに応じて、大学院生個々が修業年限をカスタマイズすることも可能です。
多様なニーズをもって学びと研究について意欲ある人々が集い、互いに刺激し合いながら学べる環境を提供していくことが、当研究科の使命です。

経済学研究科長 大原 昌明 教授
OHARA,Masaaki
研究科長プロフィール
研究分野
非営利法人会計、付加価値会計、経営管理会計
近年の著書、論文
- "農福連携事業のアンケート調査結果からみる障害者の就労支援の課題”
星槎道都大学研究紀要 (4),61-74, 2023 (共著)
- "訪問型有償ボランティア団体の継続的運営の課題-ワークショップの分析から- "
北海道地域福祉研究 25,13-27, 2022 (共著)
- " 交通系一般財団法人の事業と課題 -札幌市のケースに基づいて- "
会計検査研究 63, 37-53, 2021
所属学会
日本会計研究学会, 日本社会関連会計学会, 日本原価計算研究学会, 日本経営学会, 日本管理会計学会
目的

- 高度な研究能力を備えた専門家と高度な専門的職業人の育成
- 社会人の受け入れとリカレント(職業人継続)教育の推進
- 国際性の重視と外国人留学生の受け入れ
- 大学院展開科目先取り履修制度・修士課程早期修了制度
カリキュラム
経済学専攻授業科目の履修と研究指導について

修士論文評価の基準
① タイトルと内容の整合性(10点)
② 先行研究の理解度(50点)
③ 文章表現や分析手法の正確度(30点)
④ その他(新しい知見または残された課題の提示など)(10点)
過去の修士論文一覧
修士論文一覧表(2023.3 更新)
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