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文学部 山本 範子 教授による書評エッセイ『立原透耶の猫まっしぐら、本まっしぐら』が8月3日の北海道新聞(朝刊)に掲載されました(山本教授は立原透耶の筆名で執筆しています。)。
記事の詳細は画像をクリックしてご覧ください。


【北海道新聞社許諾 D2508-2602-00030081】

経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授のコメントが、7月28日付の 朝日新聞(全国版・夕刊)に掲載されました。

こちらの記事は、6月15日付の朝日新聞 北海道版・朝刊に掲載された内容を再編したものです。
全国的にも珍しい取り組みとされる札幌市営地下鉄の「専用席」に関する研究についての記事は大きな反響を呼び、全国版に再掲される運びとなりました。

◆朝日新聞,2025年7月28日,見出し『優先席ではなく「専用席」 札幌市の地下鉄、名称変え半世紀 障害ある利用者「胸張って座れる」』

朝日新聞社に無断で転載することを禁じる【朝日新聞社承諾番号 25-2054】

<参考リンク>
経済学部 鈴木 克典 教授のコメントが朝日新聞に掲載されました(2025.06.20)

文学部 心理・コミュニケーション学科 阪井 宏 教授とゼミ生有志、英国の研究者らによる合同チームの調査活動が 7月25日付 北海道新聞の不定期連載<私たちの平和論 2025年 戦後80年>に掲載されました。

沖縄戦終盤を迎えた1945年6月に慶良間諸島・阿嘉島(あかじま)で交わされた異例の休戦交渉が、戦争と平和を考える上で改めて注目されています。
阪井教授は20年にわたって本交渉についての研究を続けており、今回、日米兵士が共に平和への祈りを捧げたとされる6月27日を含めた期間に現地に滞在、調査活動を行いました。

▲北海道新聞デジタルより

調査には「クリスマス休戦」(1914年に第一次大戦下の戦場で、クリスマスを迎えた英軍と独軍の一部が戦闘を停止し交流したとされる)を研究する、英・ニューカッスル大 ニコラス・メゴラン教授とその学生らも合流し、島の住民から聞き取りを行うほか史跡を訪問しました。
今回の調査は、平和への願いを次世代につなげていくための教材づくりに生かされます。

なお、本記事のデジタル版はこちらからご覧いただけます〈一部有料〉。

【北海道新聞社許諾 D2507-2601-00030051】

また、7月27日付の同連載では、阪井教授が北海道新聞記者時代の取材に関連したエピソードなどが掲載されています(デジタル版〈一部有料〉はこちら)。

【北海道新聞社許諾D2507-2601-00030042】

社会福祉学部 社会福祉学科 西田 充潔 教授のコメントが、7月11日付の北海道新聞に掲載されました。

西田教授は研究分野である障害児心理学や特別支援教育の観点から、療育施設の特色についての解説や通所先の選択方法についてアドバイスしています。

【北海道新聞社許諾 D2507-2601-00030022】

本学教員らによる、道内におけるコーヒー栽培の研究に関する記事が7月8日付の北海道新聞に掲載されました。

今回紹介された研究は、世界的にコーヒー豆の収穫量が減少していることから「北海道の環境下でコーヒー種子が発芽・育苗する条件を明らかにすること」と、「北海道でコーヒーによる6次産業化を推進し、地域の雇用創出や地域活性化を目指すこと」を目的とし、本学社会福祉学部 社会福祉学科 栗山 隆 教授(研究代表者)、岡田 直人教授、文学部 心理・応用コミュニケーション学科 石川 悟 教授、寺林 暁良 准教授、経済学部 経済学科 藤井 康平 専任講師、酪農学園大学 義平 大樹 教授により、学内共同研究費(プロジェクト研究)のもと行われているものです。

記事では、岡田教授、寺林准教授、藤井専任講師の3名がインタビューに答えています。
デジタル版はこちら(一部有料記事)からお読みいただけます。
また、これまでの研究結果は、北星論集(社会福祉学部)第62号第2巻に掲載されています。詳細は下記の関連リンクからご覧ください。

<関連リンク>
・北海道におけるコーヒー栽培の条件探索に関する研究 ―コーヒーを軸とした6次産業化による地域活性化に向けて―(北星学園大学学術情報リポジトリ)

【北海道新聞社許諾 D2507-2601-00029996】

経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授の取り組みが、7月8日の北海道新聞に掲載されました。

高度経済成長期に開発された全国各地のニュータウンは、住民の高齢化や住宅の老朽化が進み、都市機能の低下や生活の質の低下が懸念されています。

札幌市は厚別区内もみじ台地域の再編整備に関する検討会議を団地再生のモデルにするべくこの6月に設置し、鈴木教授が座長に就任しました。今後、土地利用再編について議論することとなっています。

【北海道新聞社許諾D2507-2601-00029971】

<関連リンク>
・もみじ台地域まちづくり指針/札幌市
・(仮称)もみじ台地域土地利用再編方針/札幌市
経済学部 鈴木 克典 教授の市民自治推進会議委員としての活動が北海道新聞に掲載されました(2025.5.26)
経済学部 鈴木 克典教授が札幌市 市民自治推進会議委員に任命されました(2023.8.31)

経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授のコメントが、6月29日の北海道新聞の社説に掲載されました。

<風・論説委員室から>と題されたコラムにおいて、鈴木教授は札幌市の第5次市民自治推進会議座長として、市民参加型の行政運営を進める上での注意点についてコメントしています。

【北海道新聞社許諾 D2506-2512-00029907】

<関連リンク>
経済学部 鈴木 克典 教授の市民自治推進会議委員としての活動が北海道新聞に掲載されました(2025.5.26)
経済学部 鈴木 克典教授が札幌市 市民自治推進会議委員に任命されました(2023.8.31)

経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授のコメントが、6月15日付の 朝日新聞 朝刊・北海道版に掲載されました。

鈴木教授は、全国的にも珍しい取り組みとされる札幌市営地下鉄の「専用席」と関東圏地下鉄の「優先席」の利用実態を共同研究した 金沢工業大学 土橋 喜人教授とともに、本研究を発案するきっかけとなったきっかけや、優先席の利用対象者がスムーズに席に座るために必要な対策などについてコメントしています。

◆朝日新聞,2025年6月15日,見出し『胸張って座れる、地下鉄「専用席」 市民の声きっかけ、導入50年』

朝日新聞社に無断で転載することを禁じる【朝日新聞社承諾番号 25-1665】

本学経済学科と朝日新聞社が開講している「メディアと社会」の公開授業を以下のとおり対面で開催いたします。ぜひご参加ください。


【演題】「昭和100年」と天皇制
【内容】天皇制と日本人のくらし、憲法とのかかわりに触れた上で、昭和天皇と戦争のかかわりについて、最近公表された資料から読み解き、歴史が新資料によってアップデートされ続けていくこと、いわば「歴史はニュース」であることをお話します。さらに、平成の天皇・皇后の慰霊の旅に触れることを通じて、戦後補償や日本と他国との国際関係について考えます。

【日時】2025年7月11日(金)13:00~14:40
【実施場所】北星学園大学 A館 A305教室
【講師】北野 隆一 氏(朝日新聞社会部記者)
【参加費】無料
【申込方法】
<申し込みは締め切りました>
【定員】先着40名
【受講可否の連絡】返信ハガキまたは返信メールにて通知
【問い合わせ先】北星学園大学 教育支援課:011-891-2731(代表)

【主催】北星学園大学 経済学部 経済学科
【講師略歴等】
1990年朝日新聞入社。新潟、宮崎・延岡、北九州、熊本に赴任、東京では警視庁や宮内庁を取材、社会部デスクを経験。2014~25年に編集委員。2001~02年に米ハーバード大学日米プログラム客員研究員。2020年の夕刊連載「ヘイトスピーチを考える」でメディア・アンビシャス賞活字部門大賞、21年のアイリーン・美緒子・スミスさんの水俣病インタビューで同賞活字部門アンビシャス賞を受賞。著書多数。

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