2025年04月15日

日本私立大学協会の機関紙である「教育学術新聞」（令和7年3月26日 第2999号）に、経済学部 共通部門の 吉岡 亮 教授と沢谷 佑輔 准教授による授業への取り組みが掲載されました。

今回の特集では、本学をはじめとする３大学が実施する「ユニバーサルデザインの授業事例」が紹介されました。
アナログな手法を意図的に取り入れる吉岡教授の「日本語表現Ⅰ」と、ICTツールを積極的に活用した沢谷准教授の「英語Ⅰ」が、学生からの高い満足度を得ていること、また、能力や意欲を問わず継続的な学びと成果をあげるためになされている工夫などについても紹介されています。

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　　　　　　　　　　　　　　▲教育学術新聞 2025年3月26日 第2999号

2025年03月18日

短期大学部 生活創造学科 藤原 里佐 教授が寄稿したコラムが、3月3日の北海道新聞（朝刊）に掲載されました。

教育ページの連載「学びeye」（毎週月曜日掲載）内の道内各大学教員による「キャンパスから」のコーナーにて、2006年に本学を卒業したゼミ生たちと20年振りに再会した同窓会について執筆されています。

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【北海道新聞社許諾D2503-2509-00029401】

2025年02月25日

本学副学長・岩本 一郎 教授のコメントが、北海道新聞の隔週連載＜水曜討論＞（2月19日朝刊）に掲載されました。

この二月に与野党が公職選挙法改正案を提出するにあたり「岐路に立つ選挙制度」をテーマに、表現の自由と規制による公正性確保をいかに両立するかについて、日本大学 法学部 専任講師である安野 修右 氏とともに論じています。

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2025年02月18日

経済学部 経済学科 金野 雄五 教授のインタビューが北海道新聞（2月18日付 朝刊）に掲載されました。

2月24日に3年目を迎えるロシアのウクライナ侵攻について、各界専門家へ見識を伺うインタビュー連載〈シリーズ評論　ウクライナ侵攻〉にて、金野教授は侵攻後のロシア経済・財政状況、今後の見通しなどについて論じています。

また、こちらの記事に先立ち、2月14日の北海道新聞デジタルでは、金野教授へのインタビュー ウクライナ危機「強気のロシア、見えてきた国内経済のひずみ」が配信されました（一部有料会員限定）。

【北海道新聞社許諾D2502-2508-00029297】

2025年01月31日

経済学部 経営情報学科 大原 昌明 教授のコメントが1月30日付の北海道新聞に掲載されました。

資金不足の深刻化により存続が危ぶまれていた「ゆうばり国際ファンタスティック映画祭」の運営を担ってきた「NPO法人ゆうばりファンタ」が、札幌地裁に申し立てていた破産手続きの開始決定を受けました。

30年以上の歴史があり海外からも映画関係者が集まる本映画祭ですが、賞金の未払いなど問題となっており、北海道ＮＰＯサポートセンター理事長を務め、非営利法人会計を専門とする大原教授は、今回の破綻に至った背景についてコメントしています。

【北海道新聞社許諾D2501-2507-00029224】

【関連リンク】
・経済学部大原 昌明教授のコメントが北海道新聞に掲載されました（2024.12.6）