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2026年04月27日
本学内カフェ「ＮＯＲＴＨ ＳＴＡＲ ＣＡＦＥ Ｓａｒａｈ」のリニューアルオープンの記事が北海道新聞に4月25日掲載されました。
北星学園大（札幌市厚別区）の学内カフェ「ＮＯＲＴＨ ＳＴＡＲ ＣＡＦＥ Ｓａｒａｈ」がリニューアルオープンした。メニューや内装も一新したほか、運営は新たに社会福祉法人ゆうゆう（石狩管内当別町）が担い、学生と障害者との交流を促す場にする。
カフェは２０１５年に開業。センター棟１階にあり、これまで同大の生協が運営していた。大学側は学生に福祉への関心を持ってもらおうと、社会福祉法人に運営を依頼。障害者側にとっては社会との接点の場となり、学生側は障害を身近に感じる場として、相互理解を深める狙いだという。
現在、カフェの従業員は同法人の職員や生活介護事業所の利用者だが、今後は同大の学生アルバイトの雇用も予定する。
１３日にリニューアルし、メニューも変えた。札幌の人気スイーツ店「パフェ、珈琲、酒、佐藤」のアイスクリームのほか、色とりどりの野菜や当別町産の米を使用した弁当などを販売する。
内容の詳細は画像をクリックしてご覧ください。
2026年04月20日
本学卒業生 安達 朗子さんの刊行記念トークイベントの記事が北海道新聞に4月17日掲載されました。
視覚障害があり、昨年３月に社会福祉学の博士号を取得した札幌市白石区の安達朗子（あきこ）さん（４１）が自身の半生をつづった書籍「私の使命 中途失明を越えて」（北海道新聞社）の刊行記念トークイベントが、市中央区の紀伊国屋書店札幌本店で開かれた。障害による困難や差別があっても勉強や研究に励んだ日々やその思いを語った。
内容の詳細は画像をクリックしてご覧ください。
学校の教室以外にも「第三の居場所」として会話やゲームを通じて充実した時間を過ごしてもらおうと「港南カフェ」（留萌市立港南中学校内）が2月26日にプレオープンし、スタッフとして参加した社会福祉部 福祉臨床学科の学生のコメントが北海道新聞及び日刊留萌新聞で掲載されました。
この日スタッフとして参加した福祉臨床学科4年 行沢杏佳さんのコメントは3/5付北海道新聞、福祉臨床学科4年 戸井孝紀さんのコメントは3/1付日刊留萌新聞にそれぞれ掲載されております。
【北海道新聞社許諾D2603-2609-00031089】
【日刊留萌新聞】
大学・高専機能強化事業の取組みの紹介の中で、情報科学部情報科学科（設置構想中）のことが2月10日発行 北海道新聞 朝刊に掲載されました。
【北海道新聞社許諾D2602-2608-00031024】
2026年01月28日
文学部 山本 範子 教授による書評が1月25日の北海道新聞（朝刊）の「ほっかいどうの本」のコーナーに掲載されました（山本教授は立原透耶の筆名で執筆しています）。
オンライン版は こちらからご覧いただけます。
【北海道新聞社許諾D2601-2607-00030897】
2025年12月08日
経済学部 経済学科 藤井 康平 研究室が、一橋大学・朝日新聞社・名古屋大学と共同で行った「第4回全国市区町村再生可能エネルギー実態調査」に関する記事が12月2日の朝日新聞全国版のトップニュースに掲載されました。
2012年に固定価格買取制度が本格導入されて以降、再生可能エネルギーの導入が進んだ一方で自然環境への悪影響をはじめとする数々の問題事例が見られるようになりました。
そういった背景をもとに、一橋大学自然資源経済論プロジェクトでは全国の市区町村を対象とした再生可能エネルギーの利活用に関する実態調査を2014年から実施。藤井専任講師はメンバーの一員として過去3回行われた調査に携わってきました。
今回、4年振り4回目となる実態調査にて藤井研究室は調査事務局を担当。調査責任者である一橋大学 大学院 経済学研究科 山下 英俊 准教授とともに調査の実施と分析を担い、藤井研究室の大学院生・学部ゼミ生らは全国の自治体への調査依頼を行うなど、今回の実態調査の中心となり活動してきました。
こちらの調査については、10月に刊行された一橋大学大学院経済学研究科の紀要『一橋経済学』16巻1号にて、調査結果報告論文として3報が掲載・公開されています。
また、今回のアンケート調査のうち、北海道の自治体に焦点を当てて分析した論文が、来年3月刊行の北星論集に掲載される予定です。
▲朝日新聞オンラインより(クリックすると画像ページに遷移します)
2025年11月20日
10月31日（金）に経済学科公開講座「フェアとは何かーバングラデシュの児童労働から考える」を開催しました。
講師には、二度のバングラデシュ駐在を経験し、現地にて10年にわたる支援活動を行ってきた内山智子さん（認定NPO法人 シャプラニール＝市民による海外協力の会 バングラデシュ事業担当）をお迎えし、隠れた児童労働といわれる家事使用人の実態と支援の取り組みについてお話いただきました。
当日会場では参加者が小グループに分かれ、それぞれが雇用主・仲介人・父親・母親・少女・校長先生にの役になりきってロールプレイワークショップを行い、児童労働を取り巻く複雑な背景と当事者の置かれた立場を体験しました。
 ▲ワークショップの様子① |
 ▲ワークショップの様子② |
 ▲ワークショップの様子③ |
 ▲ロールプレイのお題 |
参加者の感想をいくつか紹介します。
「子を思う母の気持ちと、貧困、結婚して欲しい父など、様々な立場や状況から問題は複雑になってしまう。子供の年齢が低いということもあり、意見が尊重されずらいというもの可哀想だなと思った。」
「ルビナの立場になって考えると自分の家族が豊かになるなら働きにでるだろうと感じた。」
「これから先の社会を担う子どもたちの教育機会や子供らしく生きる時間を奪わざるを得ない状況になっている社会システムを見直すべきであると強く思った。」
なお、当日の様子が11月16日付の毎日新聞に掲載されました。
※オンライン版（一部有料記事）はこちら
▲毎日新聞社提供
＜関連リンク＞
10/31（金）経済学科公開講座開催のお知らせ詳細はこちら（2025.10.7）
2025年11月12日
文学部 山本 範子 教授による書評エッセイ『立原透耶の猫まっしぐら、本まっしぐら』が11月9日の北海道新聞（朝刊）に掲載されました（山本教授は立原透耶の筆名で執筆しています。）。
記事の詳細は画像をクリックしてご覧ください。
【北海道新聞社許諾 D2511-2605-00030542】
2025年09月04日
経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授へのインタビューが、8月21日付の 北海道建設新聞に掲載されました。
鈴木教授は、この6月に札幌市が厚別区もみじ台団地の再開発に向けて発足した「仮称もみじ台地域土地利用再編方針検討会議」の座長を務めています。
今回のインタビューでは、団地の現状や今後の課題のほか、多様な住環境を保ちながら利便性を高め、産官民それぞれが主体となり地域の魅力を高める「まち育て」に対する長期的な展望について、専門である都市計画の観点から解説しています。
▲北海道建設新聞2025年8月21日付
＜関連リンク＞
・もみじ台地域まちづくり指針／札幌市
・（仮称）もみじ台地域土地利用再編方針／札幌市
経済学部 鈴木 克典 教授の取り組みが北海道新聞に掲載されました(2025.7.14)
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