本学経済学部鈴木克典教授のゼミ生とニセコ中生の取り組みが北海道新聞に掲載されました。

2026年09月04日

　
　本学はニセコ町と包括的な連携協定を締結しており、その連携協定に基づく事業の一環として、経済学部経営情報学科・鈴木克典ゼミでは、ニセコ中学校やニセコ町教育委員会と連携してプロジェクトを実施しています。※鈴木克典教授：2028年度から情報科学部情報科学科に移籍予定

　ニセコ中の2年生とともに鈴木ゼミのゼミ生がまち歩き調査を実施。｢ニセコあんしんマップ｣の制作に取り組み、その様子が北海道新聞に掲載されました。

　今後、まち歩き成果の発表会(プレゼンテーションおよび評価)、避難所運営ゲーム(HUG)の協働実施が予定されています。

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▲北海道新聞社許諾D2609-2703-00031830

文学部山本範子教授の書評エッセイが北海道新聞に掲載されました

2026年09月01日

文学部山本範子教授による書評エッセイ『立原透耶の猫まっしぐら、本まっしぐら』が8月30日の北海道新聞（朝刊）に掲載されました（山本教授は立原透耶の筆名で執筆しています）。
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【北海道新聞社許諾　D2609-2703-00031804　】

経済学部大原昌明教授のコメントが北海道新聞に掲載されました。

2026年08月24日

　北海道公衆浴場入浴料金審議会が、道内の公衆浴場(銭湯)の入浴料金の上限を協議し、道に答申したとして北海道新聞に掲載されました。
例年10月頃より実施され、2年ぶりの値上げとなります。会長を務める本学経済学部大原昌明教授は「利用者の負担と事業者の存続の両方を考慮して決定した」とコメントしました。

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▲北海道新聞社許諾D2608-2702-00031741

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社会福祉学部畑亮輔教授のコメントが北海道新聞に掲載されました。

2026年07月23日

　６０代以上による食事の提供や接客を全国で行う飲食業「ジーバーＦＯＯＤ」が札幌で注目を集めている。宮城県の企業が２０２２年に始めた、飲食運営の手法を支援する事業で、高齢化が進みシニア世代の働く場が求められる中、適度なペースで、社会に貢献する仕事を通じて、高齢者の生きがいづくりを目指す。
　北星学園大の畑亮輔教授（高齢者福祉）は「地域で活躍する高齢者は、若年層が『自分もこうなりたい』と思えるロールモデルになる。人とのつながりが増えるという点で、地域活性化につながる」とコメントし、介護予防につながる点も強調する。

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▲北海道新聞社許諾D2607-2701-00031637

豪マードック大と本学学生が天塩で研修を行い、その記事が北海道新聞に掲載されました。

2026年07月23日

　オーストラリアのマードック大と同大シンガポール校、北星学園大の学生２４人が９日、観光学の研修のため町を訪れ、同日夜、てしお温泉夕映で歓迎レセプションが開かれた。
　７月１３日までの間、サイクリング、映像撮影、歴史や自然探訪、イベント参加の４班に分かれて活動し、観光振興策をまとめる。１０日は天塩川歴史資料館などを見学し、１１、１２の両日は天塩川河川公園で開かれる「天塩川しじみまつり」にもスタッフとして参加する。

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▲北海道新聞社許諾D2607-2701-00031582

本学経済学部鈴木克典教授のゼミ生とニセコ中生とのワークショップの様子が北海道新聞に掲載されました。

2026年07月22日

　ニセコ中２年の生徒約４０人が、地域の災害危険箇所などをまとめた「ニセコあんしんマップ」の制作に取り組んでいる。北星学園大（札幌）との連携事業の一環で、６月２９日には初回のワークショップを開き、生徒たちがピクトグラム（絵文字）を使った分かりやすい情報の伝え方を学んだ。

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▲北海道新聞社許諾D2607-2701-00031607

＜関連リンク＞
ニセコ町との包括的な連携に関する協定調印式を執り行いました（2024.10.04）

社会福祉学部岡田直人教授のコメントが北海道新聞に掲載されました

2026年07月06日

　福祉は専門的で触れにくい印象があると考え、誰もが一緒に楽しみながら福祉を考えられる「祭り」をと企画した、福祉の未来を考えるイベント「ＷＥＬＬ　ＦＥＳ（ウェルフェス）」が５月２４日、札幌市内で開かれた。ざっくばらんに疾患を語るトークやゲームを通じた障害体験が行われ、家族連れなど３００人以上が訪れた。
一般の人も楽しめるこうした福祉イベントの意義について、地域共生社会に詳しい北星学園大社会福祉学部の岡田直人教授に聞いた。

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▲北海道新聞社許諾D2607-2701-00031551

日本語教員を養成する本学の取り組みが北海道新聞に掲載されました

2026年06月23日

　日本語教員を養成する大学が地域の拠点となり、学生を小中高校などに派遣して学習を支援する動きが広がっている。教育の充実だけでなく、派遣された学生の成長にもつながっているのが特徴で、支援と学びの好循環が期待されている、として本学が北海道内で唯一、養成機関と実践研修機関として認定されていると紹介。協定を結んでいる「岩谷学園ひがし北海道日本語学校」で学生の教育実習を行う予定と記事に掲載されました。

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▲北海道新聞社許諾北海道新聞社許諾D2606-2612-00031507

経済学部鈴木克典教授が座長を務める「市民参加の仕組みづくりのための検討会」の記事が北海道新聞に掲載されました

2026年06月12日

　札幌市は市民意見を政策に的確に反映していくためのガイドライン策定を進めており、本年度中の策定を目指している。そのための基本的な方向性を、本学経済学部鈴木克典教授が座長を務める「市民参加の仕組みづくりのための検討会」で議論を重ねてまとめた。

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▲北海道新聞社許諾D2606-2612-00031465

＜関連リンク＞
・市民参加の仕組みづくりのための検討会／札幌市