北星学園大学・北星学園大学短期大学部

MENU

新聞

newspaper

12月7日(土)に本学と札幌学院大学が共催する「第2回 あつべつフェアトレードまつり ~だれかのためのクリスマス~」についての紹介記事が12月4日付の毎日新聞に掲載されました。

詳細はこちらからご覧ください(一部有料記事)。

いよいよ今週末の開催が近づいて参りました。当日はフェアトレードコーヒーの試飲やフェアトレード商品の紹介・販売、スタンプラリー、パネル展示などさまざまな企画を実施しますので、お誘いあわせのうえぜひ足をお運びください。

 

<関連リンク>
12月7日(土)開催「第2回 あつべつフェアトレードまつり ~だれかのためのクリスマス~」のお知らせ(2024.12.3)

本学副学長・岩本 一郎 教授のコメントが、日本経済新聞(11月21日朝刊)に掲載されました。

4月に行われた衆議院東京15区補欠選挙における選挙妨害事件で、公職選挙法違反に問われた「つばさの党」代表ら被告側が11月20日の初公判において無罪を主張したことで、岩本教授は憲法学の観点から、言論活動と選挙妨害との間に明確な線引きを設ける必要性について述べています。

記事の詳細はこちらからご覧ください。

【日本経済新聞社許諾 30101398】

<関連リンク>

文学部 英文学科 ロバート・トムソン准教授が日高管内の観光関係者が集う「日高観光ネットワークミーティング」に話題提供者として登壇した際の様子が、11月16日発行の北海道新聞に掲載されました。

今年6月に 日高山脈襟裳十勝国立公園が道内で7か所目の国立公園に指定されてから初めての開催となった今回の会合にて、英文での道内のアウトドア情報サイトを運営するトムソン准教授は、アドベンチャーツーリズムの観点から外国人観光客の誘致に向け、SNSを活用した情報発信などについて解説しました。

【北海道新聞社許諾 D2411-2505-00029003】


 
<関連リンク>

教員志望の本学学生10名が文学部 鳴海 昌江 教授とともに11月10日木古内町立木古内小学校を訪れ、1~2年生の児童とかるたづくりに取り組んだ様子が函館新聞(11月10日発行)に掲載されました。

今回の取り組みは、木古内町が地域活性化を目的とし町内外の交流人口を拡大させることを目的とした助成制度「みらいある・きこない学園(地方体験交流事業)」を活用しています。

記事の詳細は下記の画像をご覧ください。

▲函館新聞(2024年11月10日発行)より

<参考リンク>
みらいある・きこない学園(地方体験交流事業)(木古内町HP)

社会福祉学部 社会福祉学科 畑 亮輔 准教授が、医療専門誌『北海道医療新聞』(8月5日発行 第2522号)の1面連載「顔」にて紹介されました。

畑 准教授は、8月25日(日)に本学を会場として5年振りに対面開催される、第32回日本介護福祉学会 にて大会長を務めます。
現代の介護福祉学と介護福祉の現場がそれぞれ直面する課題の改善のため「介護福祉学の到達点を議論する場としたい」と、開催に向けての抱負を述べています。

記事の詳細は下記の画像をご覧ください。

▲北海道医療新聞掲載

【関連リンク】
2024年度 第32回日本介護福祉学会大会(日本介護福祉学会HP)

日本私立大学協会の機関紙である「教育学術新聞」(令和6年2月14日 第2954号)に、本学のアダプテット・スポーツへの取り組みに関する記事が掲載されました。

記事の詳細は画像をクリックしてご覧ください。

経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授のコメントが、2月3日のSTVニュース北海道にて放送されました。

1月22日に、道内最大級の規模を誇る「千歳アウトレットモール・レラ」が、出店中のテナントとの契約更新を行わず施設の営業を終了することを正式に発表し、契約中のテナント側から困惑の声が上がっています。

鈴木教授は、運営会社が営業終了の決断に至った背景について、近年の千歳周辺エリアを取り巻く商業施設の変化など、まちづくりの観点からコメントしています。

なお、鈴木教授のコメントは、6:13付近から始まります。


突然の通知にテナント困惑 「千歳レラ」営業終了へ

2024年02月03日放送 STVニュース北海道より

日本私立大学協会の機関紙である「教育学術新聞」(令和6年1月24日 第2526号)に、本学アクセシビリティ支援室についての記事が掲載されました。

記事の詳細は画像をクリックしてご覧ください。

経済学部 経済学科 金野 雄五 教授が執筆した『2024年にも行き詰まるロシア財政 停戦へ動くか』が、ビジネス情報サイト『Wedge ONLINE』Wedge ONLINEに掲載されました。

金野教授は、戦時下のロシアの財政状態から、今後ウクライナとの停戦に向けた取り組みを本格化させざるを得ない状況であると分析しています。

当該記事は下記リンクからご確認ください。
『2024年にも行き詰まるロシア財政 停戦へ動くか』 - Wedge ONLINE(ウェッジ・オンライン)

3 / 41234

 

アクセス
お問い合わせ
PAGE TOP