北星学園大学・北星学園大学短期大学部

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経済学部 経済学科 萱野 智篤 教授のコメントが5月24日の道新こども新聞に掲載されました。

読者である小学生に向けてフェアトレードの概念や商品を紹介する記事の中で、萱野教授は子どもにとって身近な銘柄であるチョコレート菓子の原材料が持つ背景について解説しています。

記事の詳細は画像をクリックしてご覧ください。

【北海道新聞社許諾D2505-2511-00029747】

社会福祉学部 社会福祉学科 岡田 直人 教授のコメントが5月24日付の北海道新聞に掲載されました。

岡田教授は研究対象である、社会福祉学(ケアマネジメント、災害、防災)の観点から、介護施設に必要とされる防災対策についてコメントしています。
記事の詳細は下記画像をご覧ください。

【北海道新聞社許諾 D2505-2511-00029742】

本学副学長・岩本 一郎 教授が5月11日に釧路市で行われた市民団体の会合において、憲法9条をテーマに講演をおこなった様子が北海道新聞(5月14日朝刊)に掲載されました。

記事の詳細は下記の画像をご覧ください。

【北海道新聞社許諾D2506-2512-00029771】


社会福祉学部 心理学科 髙橋 あすみ 専任講師の書籍『有名人の死に心がゆらいだら-喪失と自殺予防の心理学』(人間環境大学 総合心理学部 大井 瞳 講師との共著)が、書評新聞『週刊読書人 第3589号』に掲載されました。
こちらの書評は、社会病理学や失踪について研究されている、立教大学 文学部 社会デザイン研究科 中森 弘樹 准教授により書き下ろされたものになります。

詳細につきましては、下記の画像をご覧ください。

なお、こちらの書籍は本学図書館に所蔵されています(詳細はこちらから)。また、図書館2Fの新着図書コーナーに本書評を含めた掲載紙(過去3か月分)を置いていますので、あわせてご覧ください。

経済学部 経営情報学科 鈴木 克典 教授が、札幌市の第5次市民自治推進会議座長として 秋元 克広 市長へ答申書を提出した際の模様が、5月22日の北海道新聞に掲載されました。

札幌市が市民意向の把握や市民意見を市政へ反映するための手法などについて検討するために設置された市民自治推進会議において、鈴木教授は学識経験者として2023年7月より第5次市民自治推進会議委員(座長)を務めています。
鈴木教授は、これまで課題とされていた物言わぬ多数派である市民の声の把握や政策への反映、またサポーターとして登録した市民が市政への参加を継続していくための新たな制度の創設についても提言しました。

市民自治推進会議及び第5次市民自治推進会議の詳細は、下記札幌市HPをご覧ください。
市民自治推進会議/札幌市
第5次市民自治推進会議(令和5年度~令和7年度)/札幌市

【北海道新聞社許諾D2505-2511-100029716】

<関連リンク>
経済学部 鈴木 克典教授が札幌市 市民自治推進会議委員に任命されました(2023.8.31)

経済学部 経営情報学科 大原 昌明 教授のコメントが5月19日付の北海道新聞に掲載されました。

本学の学生も参加する大学生ボランティア団体「ほっかいどう若者応援★学生プロジェクト」の活躍について紹介する記事の中で、北海道NPOサポートセンターの理事長を務める大原教授は、昨今の大学生が持つ社会への貢献欲求の高まりについてコメントしています。

記事の詳細は下記画像をご覧ください。

なお、本学社会連携課では「ほっかいどう若者応援★学生プロジェクト」での活動を希望する学生を募集しています。
興味のある方は、社会連携課(renkei@hokusei.ac.jp)へお問合せください。

【北海道新聞社許諾D2505-2511-00029698】

この3月に本大学院博士後期課程を修了した 安達 朗子さんについての特集が、5月14日のHBC「今日ドキッ!」で放送されます。放送時間は17:30前後の予定となります。

また、4月30日付の北海道新聞 朝刊では、安達さんが障害を負った経緯から、本学への進学や自身の体験をきっかけに選んだ「複合差別」という世界的にも独自性の高い研究テーマへの取り組みについても紹介されています。下記の記事画像をご覧ください。

【北海道新聞社許諾D2505-2511-00029652】

文学部 山本範子教授による書評エッセイ『立原透耶の猫まっしぐら、本まっしぐら』が4月27日の北海道新聞(朝刊)に掲載されました(山本教授は立原透耶の筆名で執筆しています。)。
記事の詳細は画像をクリックしてご覧ください。


【北海道新聞社許諾 D2504-2510-00029604】

社会福祉学部 心理学科 髙橋 あすみ 専任講師のコメントが、北海道新聞(3月29日朝刊)に掲載されました。

今回掲載された記事では、3月末に厚生労働省から公表された2024年の自殺者数のうち、小中高生の確定値が1980年以降最多となったことが報じられ、とりわけ道内の自殺者数の7割を女子中高生が占めたことについて重く受け止められており、髙橋専任講師はその要因について専門である臨床心理学の観点からコメントしています。

記事の詳細は下記の画像をご覧ください。

【北海道新聞社許諾D2504-2510-00029512】

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