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2025年02月17日
2026年4月に開設を予定している「国際学部グローバル・イノベーション学科」の特設サイトを公開しました。
学科や学びの特長、育成したい人材などの情報を掲載しており、今後も順次情報を公開していく予定です。
ぜひ、こちらからご覧ください。
2025年02月10日
2025年度 大学入学共通テスト利用選抜（Ⅱ期）の出願を受付しております。
入学試験要項はこちら
※入学試験要項には、出願手続や入学試験当日の注意事項などが記載されています。
出願前に必ず確認してください。
Web出願の登録期間は下記の通りとなります。
出願に際してご不明な点等がありましたら、本学入試課（代表：011-891-2731）までご連絡ください。
（平日 9:00～17:00）
2025年02月05日
北星学園大学 受験生webでは、本学に所属している先生達の魅力をお伝えする動画コンテンツ「研究者Story」を公開しており、教授、准教授、講師の先生たちへインタビューを行った様子をご覧いただくことができます。
インタビューでは、専門の研究分野や研究のきっかけに加え、プライベートに関する内容も聞いています。
今回は、経済学部 共通部門の「鄭 根珠」先生です。
鄭先生は日韓国交正常化以降の現代日韓関係史の研究を行っており、本学では韓国語教育に携わっています。
コンテンツは下記画像のリンク先からご覧ください。
本学経済学部 星野 宏司 教授のコメントが、公益財団法人日本スポーツ協会が発行する情報誌 『Sport Japan Vol.77』の連載記事「ＮＯ！スポハラ」に掲載されました。
▲資料提供：JSPO（日本スポーツ協会）
同協会は、スポーツ界から暴力・暴言・ハラスメントの根絶を目指す「ＮＯ！スポハラ」を提唱、全国で小中学生の保護者を対象に「スポーツ指導におけるハラスメント防止・啓発セミナー」を開催しています。
連載17回目となる今回の記事には、2024年11月17日（日）に星野教授が登壇した岡山会場での模様が掲載されています。
本学では、学科の枠を超えて学生自身が主体的に取り組む学びのチャレンジを応援しています。
心理・応用コミュニケーション学科では3名の学生が卒業までの3年間、「農業」をテーマとするプロジェクトを完遂。
そして今春そのプロジェクトを引き継ぎ、進化させることを目指して3名の学生が立ち上がりました。
学びのチャレンジから生まれた夢のバトンが今、世代を超えて受け継がれていきます。
★HOKUSEI@COM VOL.38
[関連リンク]
HOKUSEI@COM
2025年02月04日
2025年1月31日、本学教職員及び学生を対象に「介護に関心のある方のための入門的研修(基礎講座)」を開催しました。
本学と北海道社会福祉協議会は、福祉および教育の分野において相互に連携・協力することで、北海道の福祉活動の推進および福祉人材の育成に資することを目的とした協定を締結しており（詳細はこちら）、この度の研修は協定に基づく活動の一環となっております。
今回で3回目の開催となる研修には北海道社会福祉協議会の方がお見えになり、動画の視聴を中心とした研修ではありましたが、受講者が実際に身体を動かす場面もあり、介護に関する基礎知識、介護の基本を研修から学ぶことができました。また、研修の最後には、当日参加した受講者へ修了証明書が授与されました。
■研修のようす
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2025年02月03日
本学短期大学部では、従来から地元産業界の理解と地域の課題解決に向けた連携事業の取り組みを実施しています。
その一環で、北海道にとって重要な役割を果たしている観光ホスピタリティ産業を理解し、インバウンド観光及び地域の発展に資することを目的として、本学と㈱JTB北海道事業部は「連携・協力に関する協定」を締結しております。
この協定に基づく取組として、㈱JTB北海道事業部の方を講師として授業にお招きし、北海道の観光と経済を題材にお話しいただき、
授業には英文学科 森越教授の「総合講義ホスピタリティ」受講生および生活創造学科 山本准教授の「生活学基礎演習Ⅱ」受講生が参加しました。
学生は授業の内容を踏まえて、北海道内の観光地について現状の課題やその解決策、国内外からの観光客誘致に向けた新たなアクティビティの提案といった調査・検討をグループに分かれて行いました。
学生たちは調査・検討の結果をプレゼン形式に取りまとめ、「学生発表会」として㈱JTB北海道事業部の方を審査員としてお招きし、グループごとに発表しました。プレゼン終了後には審査員の方から発表内容に対する質疑応答の他に、発表方法や調査方法についてアドバイスもいただきました。このような企業の方から直接ご指導いただけることは、学生にとっては今回の調査だけでなく、今後の様々な場面において活かすことのできる非常に貴重な経験となりました。
本協定により、本学と㈱JTB北海道事業部が協力し、相互の発展と地域振興に資することを目的により一層協働していきます。本学では自治体や企業と連携し、さまざまな課題解決に取り組む授業等を展開しています。
札幌副都心（新さっぽろ地区）にて商業・業務施設の管理・運営を行っている㈱札幌副都心開発公社と本学学生が協働で、来訪者の購買行動や意識、要望を把握するためのアンケート調査を行っており、今年度は経営情報学科の鈴木克典ゼミの学生、短期大学部生活創造学科の山本准教授の受講生が調査に当たりました。
12月17日（火）に実施した報告会では、現地調査・アンケートによる集計結果の発表と、学生自らの分析に基づく企画提案を行いました。
鈴木ゼミの学生と山本准教授の受講生たちは、上記施設の利用者を対象とした対面アンケートの集計・分析結果や現地の視察などを通して見つけた問題点を指摘し、学生ならではの感性を生かした新店舗の誘致や案内掲示板の改善、集客力を高めるためのアプローチ方法などをメリット・デメリットを含めながら提案を行いました。また、それぞれの提案内容に対する質疑応答も行いました。
▲鈴木ゼミの学生によるプレゼンテーション ▲山本准教授の受講者によるプレゼンテーション
発表後、札幌副都心開発公社の方から、調査からプレゼンテーションまでを含めたお客様調査の活動全体に係る講評をいただき、今後の活動においても生かせる学び・気づきを得る機会となりました。
10年以上続くこちらのプロジェクトは、施設利用者の生の声として現場にも反映され、新さっぽろの商業施設を運営する上での参考資料として活用されています。
本学では自治体や企業と協定を結び、地域の課題を解決するような様々な授業を展開しています。
2025年01月24日
1月25日（土）・26日（日）については、大学入学共通テスト再試験の予備日設定のため、学内施設につき使用保留になっていましたが、解除いたしますので、原則として通常の土日体制で使用できる施設・設備が一部あります。
詳細は添付ファイルをご確認ください。
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