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2026年07月15日
オーストラリア・パースにあるマードック大学(Murdoch University)の学生が、6月21日から北海道に滞在し、ツーリズムやアイヌ文化などについて学んでいます。
今回はマードック大学のパースキャンパスから10名、シンガポールキャンパスから10名、教員3名の計20名が北海道を訪れています。
約2週間の滞在の様子を紹介します。
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歓迎会や華道体験、授業での交流など滞在期間中は本学生とも交流の機会を多く設けました。
マードック・北星の学生にとって学びの深いミーティングになりました。
経済学部経済学科開講科目「メディアと社会」では、毎年1回、公開授業を実施しており、今年度は、7月3日(金)に朝日新聞社編集委員の高橋純子氏を講師としてお迎えして実施しました。
「メディアと社会」は、朝日新聞社連携科目として2007年度より開講しており、朝日新聞社の道内外の記者や、北海道テレビ放送(HTB)の方々をはじめとするメディア関係者を講師としてお招きし、オムニバス形式で講義を行っています。
高橋純子氏をお迎えした今回の公開授業には、200名を超す聴講希望の応募をいただき、聴講にお越しの市民のみなさまの熱気に、「メディアと社会」履修の学生も刺激を受けていたようです。
この日の公開授業では、「高市政権と憲法改正に向き合う」をテーマに、私たちは政治をどのように捉え、現実社会と向き合うべきかについてご講義いただきました。また、SNSの普及が政治取材や政治報道に与えた影響、日本の政治体制の特徴、ジャーナリズムの果たす役割などについても、具体的な事例を交えながら分かりやすくお話しいただきました。

講義では、高橋氏ならではの鋭い視点と軽快な語り口で、政治とジャーナリズムの関係性や現代社会におけるメディアのあり方についてご解説いただきました。ユーモアを交えながらも本質を突く内容に、政治や社会問題について主体的に考えることの重要性を学ぶ貴重な機会となりました。
講義後には質疑応答の時間が設けられ、学生や一般参加者から数多くの質問が寄せられました。政治報道のあり方や新聞社の取材姿勢に関する質問のほか、朝日新聞に対する率直かつ建設的な意見も寄せられ、高橋氏が一つひとつ丁寧に回答されました。質疑応答は予定時間を超えて続くなど、会場は終始熱気に包まれ、講義は大盛況となりました。
今回の講義は、政治とメディアの関わりについて理解を深めるとともに、情報化社会において多様な視点から物事を考える姿勢の重要性を学ぶ有意義な機会となりました。
2026年07月15日
文学部 山本範子 教授が、北海商科大学で講演会を行います。
中国民族 × 中華SF・神話 - 伝統と現代が交差する世界 -
日 時:2026年7月25日(土)午後1時30分~4時00分(要連絡)
会 場:北海商科大学2号館3階 2305教室 【会費 1,000円(学生無料)】
お問合先:北日本中文学会(札幌市豊平区西岡三条7-3-1 高瀬研究室)
e-mail:wxzhang@icloud.com ※記載のアドレスに連絡のうえ、会場にお越しください。

2026年07月14日
文学部 大島寿美子教授が、KBS京都ラジオ「笑福亭晃瓶のほっかほかラジオ」にゲスト出演し、一般社団法人「日本ユマニチュード学会」ユマニチュード認定インストラクターとして優しさを伝えるケア「ユマニチュード」についてお話しました。【大島教授は7月13日7:15~の「ほっかほか・今朝の聞くサプリ」コーナーに出演しました】
アプリやパソコンでラジオが聴ける「radiko」のエリアフリープランまたはダブルプラン登録をすると、1週間放送された番組をお聴きいただけます。
ぜひご視聴ください!
参考URL
・(番組HP)https://www.kbs-kyoto.co.jp/radio/hokahoka/
・(radiko)https://radiko.jp/#!/ts/KBS/20260713063000
・(一般社団法人「日本ユマニチュード学会」HP)https://jhuma.org/
2026年07月14日
厚別区役所、札幌副都心開発公社、北星学園大学は、2008年10月に産学官の連携協力に関する協定を締結し、その一環として2010年から写真を通して新さっぽろの魅力を再発見し、厚別区のまちづくり活動につなげていこうと「みんなの!新さっぽろフォトコンテスト」を開催し、企画、運営、審査、展示まで三者が協力して運営しています。
◆応募期間
2026年9月1日(火)~ 9月30日(水)※当日消印有効
◆テーマ
厚別区の自然や景色、街の色、人々の暮らしなどを撮影した写真であればテーマは自由です。
◆応募部門
①ジュニア部門・・・・中学生以下
②学生部門・・・・・・高校生、専門学生、大学生
③ナイスエイジ部門・・60歳以上の方
④一般部門・・・・・・①~③に該当しない方
◆応募資格
国籍・年齢・経験(プロ・アマチュア)は問いません。個人またはグループでも応募できます。
応募方法等、その他の詳細はこちらからご確認ください。
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◆お問合せ先
株式会社札幌副都心開発公社 SC事業部 販売促進課
TEL:011-890-2430(平日10:30~17:00)
昨年度に引き続き、今年も北星学園大学で「Hokkaido Study Abroad Program」を実施しました。これは北海道教育委員会の事業で、道立高校等の生徒が道内の大学で大学講義の受講やワークショップなどを大学の留学生と一緒に英語で行う疑似留学を経験するものです。初めて開催した昨年は参加者30名でしたが、7月6日(月)に行った今年は50名となり、道内のALTにも協力を頂きました。
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【Create for Someone Else: A Global Team Challenge】
(他者のためにデザインする:グローバルチームチャレンジ)
グローバル・イノベーション学科長ロバート・トムソン准教授の講義では、相手の希望をデザインに落とし込んで、財布を作ってみるという、クリエイティブ・デザインのワークショップが行われました。留学生やALTには、ほとんど現金を使わないという人もいて、想像しない答えが返ってきたり、実際に手を動かして物を作ったりする過程が、「すごく面白かった!」という感想につながっていました。
【大学生との交流】
北星学園大学の学生8名が、それぞれの留学経験でぶつかった壁について英語で紹介し、質問に答えました。いずれの学生もテーマを持って留学しており、留学中の苦労を乗り越えた経験が自信につながっていると流暢な英語でプレゼンテーションする姿は、高校生への刺激になりました。
【英語で考え、英語で伝える自分の未来】
また、北海道札幌東高等学校の中丸希之先生(英語教諭)が、差別の問題について調べて考え意見を伝え合う授業を展開しました。普段の会話では話題に挙がることが少ない差別の問題ですが、多文化社会の中では避けて通れません。英語を学ぶことを通して世界とつながる自分について考える機会となりました。中丸先生は本学文学部英文学科の卒業生で、在学中にアメリカの協定校に留学をされています。
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終日ほぼ英語で展開された様々な活動には、非常にエネルギーを使ったかと思いますが、参加者は、終始意欲的に取り組んでいました。本イベントで初めて出会った別の道立高校の生徒や、留学生・北星大学生との出会いが、一人一人にとって大きな意味を持って感じられたことと思います。
<関連リンク>
2026年07月13日
授業期間中の平日、皆さんの心の世界や知識を少しでも広げ、深めることを目的とし、様々なゲストを迎え実施しています。
月・水曜日はMoodle上での<学内限定>オンデマンド配信(札幌市内や国内にとどまらず、海外の方々のお話を聞く事ができます。月曜日はバイリンガルチャペルとし、英語のみならず様々な言語でのメッセージビデオが届きます)火・木・金曜日の12:20-12:40 は学内の教職員、学生、学外からの講話者を迎え、大学チャペルでの対面形式による礼拝を行っています(金曜日は本学英語教師陣の英語での礼拝の後、先生方とのディスカッションタイムがあります)。
北星らしさを味わい、パイプオルガンの音色で心を豊かにするひとときです。
ぜひご参加ください。
2026年07月09日
本学 経済学部 藤井康平 准教授が執筆した書籍が出版されました。
【藤井先生は第10章 地域に貢献する再生可能エネルギーの導入に向けてを執筆されております。】
《内容紹介》
カーボンニュートラルの実現に向け、世界のエネルギーシステムが再エネに傾くなか、日本のエネルギー政策はどこに向かっているのか。
エネルギー安全保障と電力需給問題が重要な政策上の論点となるいま、重要政策課題の理解を進めるとともに、新たな政策を提示する。
書籍についての詳細は 日本評論社HP をご覧ください。
2026年07月08日
7月3日(金)、経済学部経済法学科開講科目「民法Ⅱ」において、北海道行政書士会所属の深林恭広 氏(行政書士法人エニシア)を講師にお迎えし、行政書士の業務に関する特別講義を実施しました。
講義では、行政書士の役割や実際の業務内容について、具体的な事例を交えながら分かりやすくご説明いただきました。受講した学生たちは、行政書士が担う多様な業務やその社会的意義について理解を深め、熱心に耳を傾けていました。
また、本講義には、日本行政書士会連合会および北海道行政書士会の関係者の皆様にも、「法教育研究」の一環としてご参加いただきました。講義終了後には、本学学長の中村先生を囲んで懇談が行われ、法教育の現状や今後の展望について意見交換が行われました。
本学と北海道行政書士会は、相互連携・協力に関する協定を締結しています。法務実務の視点を学生教育に取り入れ、より実践的で充実した学びを提供するため、今後も連携・協力を進めてまいります。
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