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2026年01月21日
2025年12月23日、北星学園大学 学長 中村和彦らが、千歳市役所を訪問し、横田隆一 千歳市長、品田雅俊 千歳市副市長を表敬訪問しました。
 ▲訪問の様子 |
 ▲訪問の様子 |
今回の訪問は、北星学園大学が2025年10月に公立千歳科学技術大学と締結した「連携・協力に関する覚書」に基づき、今後の両大学の連携深化について千歳市へ報告するために行われたものです。
終始和やかな雰囲気の中で意見交換が行われ、大学間連携を軸とした地域協働への期待が共有されました。
北星学園大学は、2027年4月開設予定の情報科学部（仮称・設置構想中）に向けて、公立千歳科学技術大学との協力を進めながら、地域社会の発展に資する教育・研究体制の構築に努めてまいります。
2026年01月14日
1月8日に行った、JICA 北星 覚書署名記念 プレイベントの様子が1月9日付の朝日新聞 朝刊に掲載されました。
記事の内容は 朝日新聞デジタル からもお読みいただけます。
イベントの詳細につきましては関連リンクをご覧ください。
▲講演される 金子 正美 酪農学園大名誉教授
＜関連リンク＞
・JICA 北星 覚書署名記念 プレイベント を行いました(2026.1.8)
・経済学部 浦野ゼミが札幌市円山動物園で学習会「東南アジアの森に暮らす野生生物と人々」を実施しました(2025.11.27)
・11/22（土）経済学部 浦野ゼミが札幌市円山動物園にて学習会を開催します(2025.11.17)
・国際協力機構（JICA）小林理事とJICA北海道（札幌）の皆さんが来学されました(2025.6.25)
2026年01月08日
昨今、アジア地域では経済活動が国境を超えて活発化する一方、環境、災害、貧困などの課題について国を超えた取り組みと協力が求められています。
本学でも一層の国際協力推進に取り組むべく、来たる1月19日に国際協力機構（JICA）と覚書を取り交わします。
こちらの署名に先立ち、1月8日にプレイベントとして学内講演会「大学からの国際協力を考える」を行いました。
 ▲金子名誉教授 |
 ▲大河原さん（オンライン参加） |
講師として、長年JICAと酪農学園大学を通じてマレーシアの森林保全をはじめとする国際協力に貢献してこられた 金子 正美 先生、旭川市旭山動物園に勤務されている大河原 沙織さん（元 JICA 青年海外協力隊、オンライン参加）をお迎えし、「大学における国際協力とマレーシアの森林保全活動」「オランウータン保全への取り組み」を演題にそれぞれお話しいただきました。
 ▲浦野教授 |
 ▲浦野ゼミ生による発表① |
また、本学経済学科 浦野 真理子 教授とゼミ生2名から、昨年11月に発生したインドネシア・スマトラ島での豪雨災害について、被害拡大の背景にある森林減少問題、経済学部の協定校であるアンダラス大学（西スマトラ州）の救援活動、本学国際教育課と浦野ゼミが協力して実施している募金活動について紹介があり、現場に根ざした国際協力の実践と大学の役割について理解を深める機会となりました。
今後の取り組みへの期待を高めるとともに、1月19日の取り交わしに向けての有意義な時間となりました。
 ▲浦野ゼミ生による発表① |
 ▲会場の様子 |
＜関連リンク＞
・経済学部 浦野ゼミが札幌市円山動物園で学習会「東南アジアの森に暮らす野生生物と人々」を実施しました(2025.11.27)
・11/22（土）経済学部 浦野ゼミが札幌市円山動物園にて学習会を開催します(2025.11.17)
・国際協力機構（JICA）小林理事とJICA北海道（札幌）の皆さんが来学されました(2025.6.25)
ジェンダー・コレクティブ北海道が主催する「NEWRAIL」において、本学英語副専攻課程の学生が３部門で受賞しました。今回の受賞は、アクション部門の「Challenging Rail」、動画・写真コンクール部門の北海道新聞社「あなたとつくる北海道の未来賞」、HTB「ユメミル、チカラ賞」の３つです。NEWRAILは、市民や企業、学校などが協力し、地域のジェンダー課題に向き合う取り組みを共有する場として開催されています。
４年生チームは、経済学部経済法学科４年の平田紬麦さんを中心に、国際的なつながりを生かしたこれまでのグローバルな実践活動について発表しました。ダイバーシティ推進に向けた妥当性や継続性、独自性などが評価され、アクション部門で「Challenging Rail」を受賞しました。シドニー大学教育・ソーシャルワーク学部との連携を通じて培われた協働の姿勢が、今後さらに発展させていくべき社会的なアクションとして認められた形です。
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３年生チームは、社会福祉学部心理学科３年の伊藤菜津子さんを中心に、日常に潜む差別や偏見への気づきを促す映像作品４点を英語で制作しました。北海道新聞社「あなたとつくる北海道の未来賞」を受賞した「マイクロアグレッション」は、外国人留学生への取材を通して国際的な視点を市民に投げかけた点が評価されました。また、HTB「ユメミル、チカラ賞」に選ばれた「あなたにとって“普通”な広告、それって本当に普通？」は、街角で外国人観光客にインタビューを行い、“普通”という価値観を問い直した独自性とインパクトが高く評価されています。
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受賞イベントでは、学生代表として社会福祉学部福祉計画学科４年の川尻健翔さんが大学生トークショーに登壇し、「ジェンダーとAI」をテーマに発表しました。AIに潜むバイアスについて語った内容は来場者の関心を集め、グローバルな取り組みを特集するウェブメディア、朝日GLOBE＋でも紹介されました。
今回の受賞をうけ、今後も学生たちの取り組みが、国際的な連携を深めながら発展していくことが期待されています。
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＜関連リンク＞
2025年12月24日
2025年12月10日、JICA北海道センター（札幌）において、演舞同好会（北星学園大学～廻～）の学生達4名が青年研修で札幌を訪れている方々に対して、日本文化体験の講師を担当しました。
最初に練習用のよさこいの動画を一緒に視聴して踊り方のポイントを説明した後、4つのグループに分かれて4名の学生達がそれぞれのグループで英語や身振り手振りを交えながら教えました。
練習の最中には笑顔も絶えないほど楽しい時間となったようで、研修員は踊りだけでなく学生達との異文化コミュニケーションを楽しんでいたようでした。
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練習をした後には、学生達が前に立って全員で一緒に踊り、踊り終わった後には拍手が起きていました。学生達もまた研修員の方々と同じように、大変充実した時間を送ることが出来ました。
この度は、このような貴重な機会を与えて頂いたことを大変光栄に思います。JICA北海道（札幌）の職員の皆様に対して、この場を借りて心より感謝申し上げます。
＜関連リンク＞
・JICA北海道センター（札幌）
・演舞同好会（北星学園大学～廻～）（Instagram）
国際協力機構（JICA）小林理事とJICA北海道（札幌）の皆さんが来学されました（2025.6.25）
2025年12月23日
去る11月29日、文学部 山本 範子 教授が北海道大学にて「中国SFの過去・現在・未来」をテーマに講義を行い、そのレポートが CoSTEP（Communication in Science & Technology Education & Research Program; コーステップ/北海道大学 大学院教育推進機構 オープンエデュケーションセンター内）のHPに掲載されました。
山本教授は、SFが世間に与える影響について中華SFを例に紹介し、中国におけるSFの成り立ちや現在の科学教育のほか、訳者として携わった世界的ヒット作『三体』の翻訳背景についてもお話され、受講された方々は熱心に耳を傾けている様子でした。
山本教授の講義レポートはこちらからご覧いただけます。
▲CoSTEP HPより
2025年12月23日
経済学部 山吉 智久 教授が、ドイツを代表する神学者、聖書学者でボン大学教授でもあった マルティン・ノート氏(1902 - 68)の著書の翻訳・解説を手掛けました。
書名：イスラエル十二部族の制度（10月29日発売）
旧約聖書学の古典、待望の邦訳！
王国成立以前のイスラエル社会を部族同盟による集団として説明し、20世紀の旧約聖書学に大きな影響を与えたアンフィクチオニー仮説。その理論を初めて体系的に示した名著の翻訳を、仮説の受容・発展の過程をたどる訳者解説を付して刊行！ 古代イスラエル史研究の基礎知識として必読書。
※教文館HPより
書籍についての詳細は 教文館HPをご覧ください。
東京2025デフリンピック 卓球女子団体にて銀メダルを獲得した木村 亜美 選手 (合同会社HOS所属／心理・応用コミュニケーション学科卒)が来学されました。
木村選手は、心理・応用コミュニケーション学科実習準備室にて競技結果の報告を行い、学科教職員らとともにメダル獲得の喜びを分かち合いました。
その後、古川 敬康 理事長を表敬訪問し胸にかけたメダルを披露。
古川理事長はその重みに感嘆するとともに、本大会での健闘を称えました。
 ▲古川理事長と |
木村選手、銀メダル獲得おめでとうございます！
今後の更なる活躍を心より期待しております。
2025年12月08日
経済学部 経済学科 藤井 康平 研究室が、一橋大学・朝日新聞社・名古屋大学と共同で行った「第4回全国市区町村再生可能エネルギー実態調査」に関する記事が12月2日の朝日新聞全国版のトップニュースに掲載されました。
2012年に固定価格買取制度が本格導入されて以降、再生可能エネルギーの導入が進んだ一方で自然環境への悪影響をはじめとする数々の問題事例が見られるようになりました。
そういった背景をもとに、一橋大学自然資源経済論プロジェクトでは全国の市区町村を対象とした再生可能エネルギーの利活用に関する実態調査を2014年から実施。藤井専任講師はメンバーの一員として過去3回行われた調査に携わってきました。
今回、4年振り4回目となる実態調査にて藤井研究室は調査事務局を担当。調査責任者である一橋大学 大学院 経済学研究科 山下 英俊 准教授とともに調査の実施と分析を担い、藤井研究室の大学院生・学部ゼミ生らは全国の自治体への調査依頼を行うなど、今回の実態調査の中心となり活動してきました。
こちらの調査については、10月に刊行された一橋大学大学院経済学研究科の紀要『一橋経済学』16巻1号にて、調査結果報告論文として3報が掲載・公開されています。
また、今回のアンケート調査のうち、北海道の自治体に焦点を当てて分析した論文が、来年3月刊行の北星論集に掲載される予定です。
▲朝日新聞オンラインより(クリックすると画像ページに遷移します)
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▲獲得した銀メダル
